くすりの適正使用協議会のあゆみ

 1989年5月に設立したくすりの適正使用協議会(旧・日本RAD- AR協議会)は、医薬品の本質の理解促進と医薬品の正しい使い方の啓発活動を展開し、製薬・医療関係者への薬剤疫学(科学的検証法)の定着、医薬品の適正使用情報提供(くすりのしおり®)の促進などの実績を積み上げてきました。

設立の経緯と協議会のこれまで

2分で知る協議会(movie)

設立の経緯と協議会のこれまで

副作用問題への反省から生まれたRAD-AR活動

 くすりの適正使用協議会(旧称:日本RAD-AR協議会)は、1989年5月29日に誕生しました。協議会の設立の背景には、副作用問題への反省がありました。
  1970年~80年代にかけて副作用被害が多く起こり、世界中で製薬企業の販売姿勢に対する批判が相次ぎました。その批判とは、製薬企業は医薬品のリスクを矮小化しベネフィットを強く主張しているというものでした。これを受けて、1988年にスイスに世界の代表的な製薬企業約30社が集合して検討し、自戒を込めて至った結論が次のようなものでした。
 ① 従来、製薬企業は必ずしも真剣に副作用問題に取り組んでいたとは言い難いという反省を認める。
 ②これからは最新の科学で、医薬品が持つベネフィットとリスクを検証し続け、積極的に医療の場はもちろん、社会にも発表する努力をする。
 そして、この活動を、RAD-AR(Risk / benefit Assessment of Drugs, -Analysis & Response【医薬品に本来備わっているリスクとベネフィットを科学的、客観的に評価・検証し、その結果を社会に提示することで医薬品の適正使用を促し、患者さんのメリットに寄与すること】)と呼ぶこととしました。

既設の団体が行うのではなく、全く新しい団体としてスタート

 日本のRAD-AR活動はこれに沿う形で、製薬企業1社で開始しました。しかし、当時の厚生省が「RAD-AR活動は望ましい活動ではあるが、1社が独自にやるものではなく、志を同じくする企業が犠牲を払い合い、自主的に推進すべき」と示唆し、日本製薬工業協会(以下、製薬協)が検討した結果、製薬協とは別組織として1989年5月に設立されたのが、日本RAD-AR協議会です。
 当時の会員社は開発志向型製薬企業11社。基本活動方針として、医薬品のリスクとベネフィットを科学的に検証するための薬剤疫学の導入と進展、患者さんに提供すべき医薬品情報の内容と提供方法の模索、の2つを掲げ活動を開始しました。
 2000年には設立10年を迎え、医薬品を取り巻く環境の変化に応じて活動内容を見直し、活動の軸足を医療関係者から患者さんに移行しました。これまで医療関係者に閲覧を限定していた「くすりのしおり®」を公開し、さらに児童・生徒へのくすり教育を開始、団体名称を「くすりの適正使用協議会」に改めたのもこの時期です。

現在の活動と活動体制

 協議会の活動を支える会員として2014年からはジェネリック医薬品メーカーが加盟。2015年には法人格を取得しました。現在、各委員会では、会員企業や団体から選ばれた委員や薬剤師などの個人会員が「くすりの適正使用」の普及・啓発のための活動を活発に行っています。

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基本戦略と中期活動計画

事業計画

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協議会のあゆみ

小冊子「くすりの適正使用協議会とは」