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『学齢期における「くすり教育」の意義を考える-中学校における「くすり教育」の実態とその課題-』をテーマにメディア勉強会を開催

 くすりの適正使用協議会は、報道関係者の皆様を通じ、より多くの方々に「くすりの適正使用」の重要性についてご理解いただくために、2013年度もメディア勉強会を3回シリーズで企画・実施しています。
 本年度第3回目は、2月18日(火)にJAビル(東京・大手町)において、23名の報道関係者が参加しました。
講演に先立ち、協議会が本年1月に行った「中学生の母親の医薬品の適正使用に関する意識・知識調査」について紹介しました。

 調査によると、親の間違った意識・判断により、中学生が家庭で医薬品を適正に使用できていない、また、中学生が家庭で医薬品を使用する場に立ち会ったり、飲み方を指導する機会が多いと思われる母親自身の医薬品や「くすりの適正使用」に関する知識が十分ではないことが分かりました。
⇒詳細は2月18日付ニュースリリースを参照

 続いて中学校における「くすり教育」の教材開発および指導方法の研究に携わり、実際に中学生に指導されている京都市立九条中学校 保健体育科教諭 上田裕司 先生より、「学齢期における「くすり教育」の意義を考える-中学校における「くすり教育」の実態とその課題-」をテーマに講演いただきました。

 上田先生は、くすり教育が義務教育となった背景には2000年のWHOによるセルフメディケーションの提唱があると述べ、一般用医薬品の販売制度が変更された中で、特に自らが選んで使用する「一般用医薬品」を使用するうえでの知識と判断力を子供達が身に付ける授業の重要性を訴えました。

 その上で、授業後に取ったアンケート結果も交えながら実際に先生が実施した授業が紹介され、グループワーク主体の授業により生徒が主体的に学習出来、実験や調べ学習など多様な指導方法が医薬品への興味・関心につながったこと、その結果生徒が医薬品の基礎的な知識を獲得出来たことが紹介されました。

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 一方で、医薬品を含む「保健教育」全般では、小中高の中でも特に中学校での実施の程度が低く、また雨の日に行うことが多いこと、さらには医薬品の学習内容が学習指導要領に追加されたことを中学校保健体育科教員の半分が知らなかったという状況が紹介され、学校における「保健教育」全般の意識向上が必要と締めくくられました。

⇒調査のニュースリリースはこちら