2016年07月05日

くすり教育出前研修:大和市中学校教育研究会 保健体育部会

 くすり教育委員会は、2016年7月1日、大和市中学校教育研究会 保健体育部会にて、大和市内の公立中学校9校、計27名の保健体育教諭の先生方を対象に出前研修を行いました。
 今回の出前研修は、メンバーの一人である先生が、医薬品の教育に非常に興味をもち、協議会のくすり教育ホームページを見て下さったのがきっかけとなりました。
今回は研修の中でも医薬品の基礎知識を十分時間をとって実施し、その後「授業の一例」を行いましたが、比較的若い先生が多かったということもあるのか、実験が非常に盛り上がりました。
質疑では、生徒が給食後すぐに薬を飲むが、給食に出る牛乳で効き目が落ちるのは無いのかなどの質問も出され、講師から丁寧に説明しました。
 アンケートでは、実験を筆頭に医薬品の「運ばれ方」や「血中濃度」も高評価で、視覚効果があり生徒にも理解し易いとのコメントがありました。「参考になったので他市にも伝えたい」とのコメントも見られ、一定の評価を頂けたのではないかと感じています。

yaato .png

2016年06月30日

日本包装技術協会でくすり教育について講演

 6月24日、公益社団法人 日本包装技術協会の医薬品包装懇話会にて、くすり教育委員会の豊園委員長が講演を行いました。
 日本包装技術協会は昭和38年に設立された公益社団法人で、包装に関する知識や技術の普及促進、人材育成を目的とする団体です。食品・流通や輸送、医薬品包装などの4つの懇話会があり、今回、協議会はその医薬品包装懇話会に演者として招かれました。
当日は同懇話会のメンバーである、製薬企業でパッケージデザインを担当したり、実際にパッケージを製造する企業の担当者など100名以上が参加しました。
 講演では、協議会が行ってきたさまざまな調査結果から、現在の子ども達や一般の方々の医薬品リテラシーの実情を示し、医薬品の教育が始まった背景にあるセルフメディケーションの流れや厚生労働省・文部科学省の動き、実際に学校現場で行われているような中学生向けの授業の一例を披露しました。
 医薬品は、パッケージや説明書に書かれた様々な情報がなくては適正に使用することが出来ません。講演の最後に豊園委員長は、医薬品懇話会も協議会も、薬を正しく使用してほしいという思いは同じであると締めくくりました。
終了後に頂いた感想やアンケートからは、医薬品の包装担当者として一般の方の薬に関する意識調査が非常に参考になったので「社内で早速共有したい」、授業の一例の中で行った実験は「大人でもひきこまれた」、「添付文書に法定表示だけでなく薬育に関連するものを取り入れていければ」、「高齢者への啓発も是非してほしい」など、さまざまな感想・ご意見を頂きました。

P6240008 (300x224).jpg

2016年06月27日

第19回日本医薬品情報学会 学術大会のシンポジウムで講演

 2016年6月4日に第19回日本医薬品情報学会が開催され、シンポジウム2において「ベネフィット・リスクコミュニケーションの基礎と実践」と題し、BR委員会副委員長の松田 真一氏が講演しました。

 シンポジウム2「リスク最小化に向けた患者への医薬品情報」では、座長の山本 美智子氏(昭和薬科大学教授)のイントロダクションに続いて、山本 剛氏(厚生労働省 安全対策課)、杉森 裕樹氏(大東文化大学教授)、保田 明夫氏(富士通FIP)、松田 真一氏(くすりの適正使用協議会)、浅田 和広氏(大原薬品工業)、佐藤 嗣道氏(東京理科大学教授)の各氏による講演とディスカッションが行われました。

 シンポジウムでは、患者さん向け医薬品情報としてPMDAから発信されている「患者向医薬品ガイド」の現状と課題が、中心テーマとして取り上げられました。「患者向医薬品ガイド」は、患者さんやその家族が能動的に利用できる質の高い情報源ですが、情報の質の更なる向上と認知度向上が求められていることが示されました。

 松田副委員長からは、海外情報分科会がまとめた、リスクコミュニケーション(以下、リスコミ)を行う上で重要な4要素を紹介しました。そして適切なリスコミが達成されるためには、科学的解釈に立脚した情報を、患者さんだけではなくマスメディアを含む国民全体に理解し得る形で広く伝達することが重要であると強調しました。

・BR委員会:ベネフィット・リスクマネジメント/リスクコミュニケーション啓発委員会
・PMDA:独立行政法人医薬品医療機器総合機構

20160604_JASDI2016 RiskCom RADAR_v0.9.jpg

2016年06月10日

第1回定時総会を開催、新役員を選任

 協議会は6月9日、一般社団法人としての第1回総会を、野村コンファレンスプラザ日本橋にて開催いたしました。

本総会にて、平成27年度決算の承認と新体制の説明、新役員の選任、臨時理事会にて黒川理事長が再任されました。新役員は下記の通りです。

■理事長
 黒川 達夫 一般社団法人 くすりの適正使用協議会
■副理事長
 藤原 昭雄 一般社団法人 くすりの適正使用協議会
■理事
 押田 卓也 / アステラス製薬株式会社
 佐々木小夜子 / エーザイ株式会社
 加茂谷 佳明 / 塩野義製薬株式会社
 長谷部 也寸志 / 第一三共株式会社
 大江 善則 / 大日本住友製薬株式会社
 金山 清 / 武田薬品工業株式会社
 土屋 裕弘 / 田辺三菱製薬株式会社
 大箸 義章 / 中外製薬株式会社
 西村 健志 / 日本新薬株式会社
 川音 聡 / ノバルティス ファーマ株式会社
■監事
 山口 均 / Meiji Seika ファルマ株式会社
 三輪 亮寿 / 三輪亮寿法律事務所

 また、法人格取得後、今年度からの新規事業として、下記3つの事業を発表しました。

①バイオ医薬品適正使用推進委員会の新設
 近年ますます使用機会が拡大するバイオ医薬品ですが、既存の低分子医薬品とは異なり、別のカテゴリーに分類することができます。このバイオ医薬品の低分子医薬品とは異なる一般的特性について啓発することで、新しいタイプの医薬品の適正使用に繋げます。

②医薬品安全性監視・安全対策一般入門講座(セミナー)の開設
 国民から医薬品の安全性に対する期待がますます高まってきていることに応えるため、医薬品安全性監視・安全対策を体系的に学べるセミナーを開催します。産官学各方面の専門家を講師陣とし、広く医薬品安全対策に関わる企業の社員を対象に約半年間6回のシリーズで実施いたします。

③国民を対象とした調査及び医薬品リテラシー育成・活用プログラムの作成
 国民の医薬品リテラシーの現状と身につけておくべきリテラシーを調査により明確にし、国民の年代や環境における医薬品リテラシーを体系化します。また、身につけておくべき医薬品リテラシーの啓発資材・ノウハウの開発を行いそれを公開することで、医薬品リテラシー啓発の環境整備に取り組みます。

2016年05月31日

『第10回日本ファーマシューティカルコミュニケーション学会大会』で発表-調剤薬局における外国人患者への対応実態調査-

 くすりのしおりコンコーダンス委員会は、2016年5月29日に名古屋で開催された第10回日本ファーマシューティカルコミュニケーション学会大会(参加者229名)において、調剤薬局における外国人患者への対応実態について、外国人患者の対応経験がある408名の薬剤師を対象に調査した結果を口頭発表しました。
 調剤薬局では、外国人対応スタッフの配備や医薬品に対するコミュニケーションは十分でなく、88%の薬剤師が外国人対応に不安を感じていました。不安の内容としては、外国人対応スタッフがいる場合は「日本人と比べて出来ていない不安」、いない場合は「最低限のことしか出来ていない不安」と推察されました。そのような中、英語版医薬品情報の必要性は高いが、準備不足の感が伺えました。その中で英語版しおりは役立つツールとして評価されましたが、その活用度は低いという結果でした。
 英語版しおりは日本語版くすりのしおり上位1,000品目(2015年度アクセス)の72%が掲載されていますが、今後益々薬剤師と外国人患者のコミュニケーション促進に役立つことを期待し、協力企業と共に更なる活用度向上と充実を図って行きたいと考えています。

P1130944 (300x225).jpg